Category: 運航支援システム
NAPA 低炭素技術開発プロジェクトClean Propulsion technology project(CPT)へ参画（英文）
The consortium brings together leading academic bodies and industry experts to bolster Finland’s leadership in developing low-carbon technologies for shipping and off-road transport Helsinki, Finland – 8 April 2021 NAPA, the leading maritime software, services and data analysis provider has announced its participation in the Clean Propulsion Technologies project (CPT), a consortium led by the […]
Read Article4月 9, 2021
NAPA、商船三井、日本海事協会 三社合同による航海リスク監視システムの共同開発に合意
NAPA、商船三井、日本海事協会 三社合同による航海リスク監視システムの共同開発に合意 ヘルシンキおよび東京 – 2021年3月25日– 船舶の設計・運航支援のシステム開発を行うNAPA Ltd(ナパ、社長：ミッコ・クオサ、本社：フィンランド ヘルシンキ、以下「NAPA」)は、一般財団法人日本海事協会(会長：坂下広朗、本部：東京都千代田区、以下「ClassNK」)および株式会社商船三井（社長：池田潤一郎、本社：東京都港区、以下「商船三井」）と共同で開発した座礁リスク監視システムについて、座礁リスクの低減とモニタリングに寄与する有益な知見を与えることが確認され、実証試験が成功したことを受けて、包括的な航海リスク監視システムの共同開発を行うことに合意しました。 座礁リスク監視システムの実証試験においては、過去の航海データを基に船舶の挙動分析を行い、実際の事故事例に対して効果検証を行った結果、座礁リスクを検知するためのアルゴリズムやアラームを発出する際のメカニズムが座礁リスクを未然に検知し早期対処を促すことで、海運業界の安全性向上に貢献することが期待できることを確認しました。 座礁リスク監視システムは、NAPAの提供している船舶性能モニタリングおよび航海最適化システム「NAPA Fleet Intelligence（ナパ フリート インテリジェンス）」を基盤とし、本船位置、水深、海図情報といった多くのデータソースを組み合わせて緻密で正確なプラットフォームを構築することで、船舶情報の一元管理を可能にするものです。 さらに、船舶がリスクの高い海域へ侵入することが予測される場合には、予め設定したアラートや通知機能を用いて、船内の乗組員や陸側の運航管理者に知らせることで、船陸間の情報共有と早期対応喚起を促すことが可能となります。 今回新たに開発する航海リスク監視システムでは、気象情報も含めた航行中の予定航路周辺におけるリスク要因のモニタリングの他、錨泊中のリスクモニタリングも行うべく要素技術の開発を進めています。 NAPA Japan 社長 水谷直樹「座礁を含めた航海中の運航リスクモニタリング開発において、ビッグデータ活用の有用性を実証することができた事は、大きな成果であったといえます。大切なパートナーである商船三井様と日本海事協会様の協力を得ながら本システムの実証試験が成功したことで、船舶運航における安全性と経済性を考慮した意思決定において、ビッグデータが有益な判断材料であることを示すことができました。」 商船三井 スマートシッピング推進部長 藤井仁「今回の開発パートナーである2社と共に座礁リスク監視システムの実証試験を行った結果、効果的かつ実務的なモニタリングが可能となることが確認でき、大変嬉しく思っております。非常に限られた時間の中で実証を行えたことで、両社の高い技術力を再確認しました。弊社船隊全体の安全確保に向け、両社と協力して航海リスク監視システムの開発を進め、実装できる日を心待ちにしております。」 日本海事協会 執行役員デジタルトランスフォーメーション長 有馬俊朗「協業は安全性や効率を高めるための鍵となります。フリート全体を対象とした船舶の座礁等のリスクモニタリングのためのソリューションの構築に向け、大量の運航データに対して我々の幅広い専門知識を提供できた機会を光栄に存じます。実証試験への知見の提供に続き、今後は船舶のリスク評価システムの機能と有効性を検証する立場からも開発へ関与してまいります。」 NAPA Ltd. 概要 船舶の設計と運航の両方において、安全性・効率性・生産性に関するデータ主導のソリューションを提供する30年の経験と実績を持つITソフトウェアプロバイダー。本社はフィンランドにあり、ヨーロッパ・アジア・アメリカに拠点をもつグローバル企業で、約190名が働いている。NAPAのソフトウェアは現在、全世界で420以上の機関に採用、3,000隻以上の船に搭載されており、海事産業におけるソフトウェア、サービス、データ解析のグローバルリーダーへと成長を続けている。HP Link www.napa.fi 株式会社 商船三井 概要 130年以上の長い歴史に裏付けられた確かな技術と経験を基盤とし、世界有数の規模を持つ船隊により、多彩な輸送ニーズに応える総合輸送グループ。 10年後の目指す姿を実現するための3本柱に掲げる「顧客目線にたったストレスフリーなサービスの提供」や安全運航を支えるツールの更なる充実、環境負荷低減の深度化といった目的に向け、ICTを活用した技術開発を推進しています。HP Link https://www.mol.co.jp 一般財団法人 日本海事協会 概要 日本海事協会は、世界50か国以上の約130か所を拠点に、高品質な検査と認証サービスを提供し、海上における人命と財産の安全確保および海洋環境の汚染防止のために活動する船級協会。本プロジェクトでは、船舶の安全性に関する知見の提供に加え、ClassNKデジタルグランドデザイン2030に基づき、デジタル時代における新しい安全性の在り方を模索する。HP Link www.classnk.com 本件に関するお問い合わせ先 : Napa Japan 株式会社 TEL: 078-325-2160 / E-MAIL: japan@napa.fi
Read Article3月 25, 2021
NAPA ウェビナー：運航燃費削減 お客様の実例紹介 動画配信のお知らせ
昨年12月にNAPA Voyage Optimizationを用いた航路最適化活用事例に関するウェビナーを開催しました。Neste社(石油化学生産や再生可能エネルギー事業を展開するグローバル企業)ご担当者から、NAPA Voyage Optimization活用事例や実際の導入効果について、下記3点を中心にご紹介いただきました。 • 運航最適化に効果があるのは、排出規制地域（ECA）における運航距離の最小化か。運航距離全体を短くするだけでも効果があるのか。 • 消費燃料削減のために、海流の影響はどのように考慮すればよいのか。 • NesteではNAPA Voyage Optimizationの推奨航路をどのように航路決定時に活用しているのでしょうか。 詳細ご興味のある方は、下記フォームに必要事項ご記入・お申込いただければ簡単にご視聴いただけます。ぜひご活用下さい。 By submitting the form I consent my information to be used according to NAPA’s privacy policy. より詳しい情報をご希望の方は、こちらもご覧ください Read more about NAPA Voyage Optimization service, key features, and benefits from operator, crew, and charterer viewpoint, or book a demo with NAPA […]
Read Article2月 17, 2021
NAPA 新製品ClassNK Fleet Manager日本海事協会様 本部ロビーに導入
弊社新製品ClassNK Fleet Managerが、日本海事協会様 本部１Fロビー入口付近に設置され、ご好評を得ております。 大画面モニターに映し出されたマップ上に、数千隻の船舶情報がリアルタイムで表示され、個船ごとの位置情報や周辺の天気情報、さらには詳細な運航状況まで、一目でご確認いただけます。 また、本製品はNAPA Fleet Intelligenceの新機能として開発され、お客様のご要望に応じて、表示する船隊を自由に選択することが可能です。 弊社公式SNS(Twitter Facebook)でも紹介されておりますので、ぜひご覧ください。
Read Article1月 27, 2021
NAPA、商船三井、日本海事協会 三社共同で座礁リスク監視システムを開発
NAPA、商船三井、日本海事協会 三社共同で座礁リスク監視システムを開発 東京 – 2020年12月21日– 船舶の設計・運航支援のシステム開発を行うNAPA Ltd(ナパ、社長：ミッコ・クオサ、本社：フィンランド ヘルシンキ、以下「NAPA」)は、一般財団法人日本海事協会(会長：坂下広朗、本部：東京都千代田区、以下「ClassNK」)および株式会社商船三井（社長：池田潤一郎、本社：東京都港区、以下「商船三井」）と共同で座礁リスク監視システムの開発を開始しました。 本システムは、NAPAの提供している航海最適化システム「NAPA Fleet Intelligence（ナパ フリート インテリジェンス）」を基盤としており、複数の船舶情報を一画面に表示させることで、船隊の正確なモニタリングを可能とします。また、リスクの高い海域への侵入が予測される場合は、船上の乗組員や陸上の運航管理者にリアルタイムで警告し、座礁事故防止を促します。 NAPAの開発するシステムに対し、商船三井が実用面の評価および仕様に関する助言を行い、ClassNKが開発に必要な専門的な知見を提供しています。2021年春の本格運用開始を目指し、現在、実証試験を進めています。 また、2021年の本格運用開始後は、座礁リスクにとどまらず、各種航海リスクのモニタリングに対応できるよう更なる開発を進めていく予定です。 NAPA Ltd. 概要 船舶の設計と運航の両方において、安全性・効率性・生産性に関するデータ主導のソリューションを提供する30年の経験と実績を持つITソフトウェアプロバイダー。本社はフィンランドにあり、ヨーロッパ・アジア・アメリカに拠点をもつグローバル企業で、約180名が働いている。NAPAのソフトウェアは現在、全世界で420以上の機関に採用、3,000隻以上の船に搭載されており、海事産業におけるソフトウェア、サービス、データ解析のグローバルリーダーへと成長を続けている。HP Link www.napa.fi 株式会社 商船三井 概要 130年以上の長い歴史に裏付けられた確かな技術と経験を基盤とし、世界有数の規模を持つ船隊により、多彩な輸送ニーズに応える総合輸送グループ。 10年後の目指す姿を実現するための3本柱に掲げる「顧客目線にたったストレスフリーなサービスの提供」や安全運航を支えるツールの更なる充実、環境負荷低減の深度化といった目的に向け、ICTを活用した技術開発を推進しています。HP Link https://www.mol.co.jp 一般財団法人 日本海事協会 概要 日本海事協会は、世界50か国以上の約130か所を拠点に、高品質な検査と認証サービスを提供し、海上における人命と財産の安全確保及び海洋環境の汚染防止のために活動する船級協会。本プロジェクトでは、船舶の安全性に関する知見の提供に加え、ClassNKデジタルグランドデザイン2030に基づき、デジタル時代における新しい安全性の在り方を模索する。HP Link www.classnk.com 本件に関するお問い合わせ先 : Napa Japan 株式会社 TEL: 078-325-2160 / E-MAIL: japan@napa.fi
Read Article12月 21, 2020
NAPA、FLAREプロジェクトにてビッグデータを活用した座礁リスク解析手法の開発に取り組む
by Teemu Manderbacka, Lead R&D Engineer, NAPA Shipping Solutions 座礁事故の発生メカニズムを解析し回避するためには、ビッグデータをどのように活用すればよいのでしょうか。 この疑問に答えるべく、NAPAは、船舶の座礁リスク研究に関する欧州の産学連携プロジェクトthe FLARE project に参画しています。 欧州委員会によって設立されたFLAREプロジェクトでは、産業界、学界、政策担当者といった主要関係者が集められ、旅客船の安全性向上を図るべく、 ビッグデータを活用した船舶運航パフォーマンス評価手法の開発に関する、様々な先進的な取組が行われています。 FLAREプロジェクトには、旅客船の安全性向上を目指した様々なアプローチがありますが、その中でもNAPAの高度なモデリング技術とデータ解析ノウハウは革新的技術の一つとして挙げられます。NAPA Emergency Computer と NAPA Fleet Intelligence によるリスクベースの解析手法を用いることで、リアルタイムでの旅客船の座礁リスク評価と制御を可能にすると考えています。 旅客船では、衝突と座礁が海難事故の主な要因と言われています。過去のバルト海での過去の海難事故データによると、2014年から2017年の間に衝突は海難事故全体の約32％を占め、また座礁は全体の24.8％(153件)でした。 しかし、特に難易度の高いとされる運河通過時の運航パフォーマンス評価や、安全な航海と座礁リスクのある航海を区別するファクターを明らかにするには、従来の海難事故データベースを参照するだけでは不十分でした。 ビッグデータは、今まで到達しえなかったこうしたファクターを紐解く可能性を秘めているのです。 衝突や座礁に起因する重要ファクターを解明すべく、今までたくさんの統計的なアプローチによる研究は進められていましたが、ビッグデータのような統計的なアプローチはあまりされてきませんでした。 NAPAは、FLAREプロジェクトにてビッグデータ分析手法を開発し、船舶自動識別装置（AIS）データと、フィンランド湾での3年間の運航データを加味した大洋水深総図（GEBCO）のデータとを組み合わせることで、RoPax船の座礁回避時の挙動分析に適用しました。 今回開発されたデータ分析手法により、座礁に起因する重要なファクターを特定したり、座礁がもたらす船内への浸水リスクについても定量評価することも可能となります。 座礁回避時の挙動分析は、船の安全性向上に加え、船体運動シミュレーション、および座礁リスクの確率モデルの開発などにも寄与します。 より詳細な研究結果については、下記リンクをご参照ください。 Analysis of the Grounding Avoidance Behavior of a Ro-Pax Ship in the Gulf of Finland using Big Data
Read Article12月 3, 2020
NAPA ウェビナー：運航燃費削減 お客様の実例紹介
本ウェビナーは、終了いたしました。沢山のご参加ありがとうございました。 また、こちらより動画配信をご視聴いただけますので、ぜひご覧ください。 ※本ウェビナー参加には登録が必要です（無料） 開催日時：2020年12月9日 20:00～20:45 (日本時間、45分間） なお、後日、動画配信を予定しております（別途、ご案内いたします） 登録は こちら からお申込みください。 運航燃費削減のために海流を利用する方法は？ 排出制限海域（ECAエリア）を最適にルーティングする方法は？ NAPA Voyage Optimizationを使用することで、フィンランドの先進的なエネルギー企業Neste社はどのような効果と知見を得たのか? Neste社の運航パフォーマンスマネージャーであるRisto-Juhani Kariranta氏が、自社船舶にて実際にNAPA Voyage Optimizationを用いた最適ルーティングの実例をご紹介をします。無料のウェビナーにご参加いただき、是非ご視聴ください。 さらに、NAPAのエキスパートであるClaus Stigler と Kimmo Laaksonen が NAPA Voyage Optimization ソフトウェアの実用的な応用例を紹介します。プロダクトマーケティングマネージャーのElina Furustamが司会を務めます。 本ウェビナーでは、実用的な航海計画のジレンマに焦点を当てます。 排出制限海域（ECAエリア)での航海距離を最小限に抑えることは有益なのでしょうか？それとも、航海距離を短くすることが最も有益でしょうか？ 燃費削減のために海流をどのように利用するのでしょうか？ Neste社は、NAPA Voyage Optimization ソフトウェアを用いて、実際の航海でどのような航海シナリオを想定・比較したのでしょうか？また、ウェザールーティングの可能性について、どのように考えているのでしょうか？
Read Article12月 2, 2020
チャートワールド社の最新版サービスで、NAPAのウェザールーティング技術を利用開始
日本・東京ー2020年12月2日 –海事プレス（ニュース ー 海運＜経営・全般＞）にて、チャートワールド社（ECDISをはじめとする航海系デジタルソルーションプロバイダ）の最新版サービスで、NAPAのウェザールーティング技術の利用開始について掲載されました。ぜひご覧下さい。 NAPAのウェザールーティング技術のより詳しい情報は、NAPA Voyage Optimization をご参照ください。 ＊海事プレスから転載の許可を得ています。 PDF: チャートワールド、デジタルサービスの最新版を発表 _ 海運＜経営・全般＞ _ ニュース _ 海事プレスONLINE 海事プレスURL :https://www.kaijipress.com/ チャートワールド社プレスリリースURL (英文) :https://www.chartworld.com/web/news/chartworld-delivers-updates-myra
Read Article12月 2, 2020
船主・船舶管理会社・傭船者向けIoS-OPセミナー講演配信のお知らせ
一般社団法人日本海事協会(ClassNK)の子会社である株式会社シップデータセンター主催のIoS-OP(IoS Open Platform)セミナーにおいて、NAPA Japan株式会社が講演者として「船主・船舶管理会社・傭船者向けIoS-OPセミナー 船舶デジタライゼーションの今（船員へのリモート支援と経済性の向上）」の録画配信に参加します。ぜひご覧ください。 セミナーの視聴には事前申し込み（無料）が必要となります。お申し込みは以下のウェブサイトにて受け付けています。 URL︓ https://www.event-form.jp/event/11688/ShipDigitalization 1. 配信期間：2020年12月7日（月）9:00 ～ 12月18日（金）18:00 2. NAPA講演内容：「NAPA Fleet Intelligence 本船性能の見える化と経済性の改善」（約20分） 3. NAPA講演者：土肥 加奈（テクニカルコンサルタント） ＊株式会社シップデータセンターから転載の許可を得ています。 IoS-OPセミナー PDF：20201109_「船主・船舶管理会社・傭船者向けIoS-OPセミナー 船舶デジタライゼーションの今（船員へのリモート支援と経済性の向上）」を開催 リーフレット PDF: IoS-OP国内船主セミナーリーフレット 株式会社シップデータセンター URL：https://www.shipdatacenter.com/index.html
Read Article11月 17, 2020
MR型タンカーの航海最適化検証において、 平均15.9％の燃料消費量削減を確認
by Kimmo Laaksonen, Director, Product Development, NAPA Shipping Solutions 航海最適化ソリューション（voyage optimization solutions）が船主やオペレータにもたらす、排出ガス、燃料、およびコストの削減効果には、様々な意見があります。航路を最適化することで、実際にどれだけの削減効果が見込まれるのでしょうか。どのようにしてその削減効果を算出することができるのでしょうか？ 削減効果の試算を行うにあたり、MRタンカーの過去1年以上の大西洋横断航路における航海データを取得し、海気象予測情報を使用した場合の最適航路と、実際の航海結果との比較・分析を行いました。(最適航路算出においては、各参照航路において航海時点で入手できたデータのみを利用しました。) 航海の最適化（Voyage optimization） – NAPAの検証手法 航海最適化を評価する上で、検証すべき主な項目は以下の2つです。 1つ目の検証項目は速度プロファイルです。船長は、気象条件を考慮し航海計画を立案します。その際、ETAに間に合うよう、船舶は航海の始めは速く航行し、その後減速することがよくありますが、これは非常に非効率的であると言えます。なぜなら、燃料消費量は速度と指数関数的な関係にあるため、同じ速度を維持するよりもはるかに多くの燃料を使用するからです。時には航海中にETAが変わる場合があり、そのことは航海計画を立案する時点では予測できないことから、航海中にETAが大幅に変更された航海は、本検証において除外しました。 実際の航海と最適化された航海を比較する際、出発と到着の時間それぞれを同一としました。航海を最適化する際に、航海開始時より、到着時間をETAとして使用しました。これにより、速度プロファイルがより均一になります。 航海最適化ソリューションは、到着時間を正確に予測するのに役立ちます。これにより、乗組員は目標のETAを達成できると確信でき、よりバランスのとれた速度プロファイルとすることによるメリットを受けられます。 2つ目の検証項目であり、また最も重要となるのが、初期設定航路です。極端な気象条件を除いて、多くの船は標準航路を運航する傾向がありますが、必ずしも最適航路であるとは限りません。いくつかの気候学ベースでの標準航路がすでに存在し、1年を通じて使用できますが、気象現象は毎年異なるため、航海固有の最適化が不可欠です。 実際の航海と最適化された航海の比較を行うにあたって、最適化された航海の算出方法は以下の通りです。航海初日はその時点で入手可能な海気象予測情報のみを使用し、次の日も同様にその日時点の海気象予測情報を基に、最適化を繰り返すことで航路を設定しました。(下図参照) つまり、乗組員や最適化チームが航海時点で利用可能だったデータのみを比較・分析に利用したことを意味します。 最適化計算は、航路安全性を考慮し船舶工学に基づいた、NAPA独自の船舶固有のシミュレーションモデル ship-specific simulation modelを使用して行われます。 実際の航路と最適化された航路の最終結果を次の図に示します。 © Kepler, © Mapbox, © OpenStreetMap 最適化された航路と実際の航路は、同じ、海気象の実績情報を用いて評価しました。今回の比較結果では、MRタンカーにおける最適化における効果として、BF4以上の気象下での航海時間を9.8％短縮、RPMを5％減少、さらに消費燃料コストを15.9％削減できた可能性があることが確認されました。この分析では実際の航海と同じスケジュールを正確に仮定したため、コストの削減が直接、企業の収益性向上に貢献し得たと考えられます。消費燃料コストが総航海費の50％を占めると仮定すると、最適化航路を選んだ場合、TCE（Time Charter Equivalent）で約8％増加が可能だったことになります。 （このブログは、2020年11月4日に LinkedIn で公開されました。） ビッグデータの活用取り組み MRタンカーの大西洋航路での本検証によって、コストの削減可能性が示された結果となりました。では、なぜ実際の運航時、船はこれらの利点を利用しないのでしょうか。昨年行った、航海計画立案時のモチベーション調査（ prevalent attitudes towards voyage planning）の結果、多くの回答者がより効率的な航路選定を望んでいた一方で、いくつかの障害があるということが判明しました。障害の例として、最適化による効果が不十分であるという意見や、最適航路作成時の作業負荷が大きいのではという懸念があり、実航海時の船上で最適化ソリューションツールの活用が進んでいない、といった意見もありました。 NAPAはこれらすべての問題に取り組んでいます。私たちは、船舶運航におけるすべての関係者が、NAPAのツールを利用可能になることで、情報の透明性を高めます。 NAPA Voyage Optimizationは、船上でのインストールが最小限で済むように設計されており、最適化された航路は、シンプルなユーザーインターフェイスを介してエンドユーザーに配信されます。これらはすべて、スケーラブルなクラウドプラットフォームを使用して開発されており、すべての航海に手頃な価格で適用することができます。これは、船舶の性能モデリングとアルゴリズム開発に数十年の歴史と最新のテクノロジーを組み合わせたNAPA独自の高度な解析手法に基づいています。 NAPAのデモセッションをご希望の方は、以下のリンクからご希望の日時を予約ください。運航時の燃料コストの削減効果をご自身の目で実感いただけます。
Read Article11月 13, 2020