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NAPAと古野電気:フルノPlanning Station 「型式:PS-100」に NAPA Voyage Optimizationを導入し、海上業務をデジタル化
2016年から長年にわたる関係を築いてきたNAPAと古野電気株式会社(以下、 “古野電気” )は、海上業務の進歩を目指し、継続的に協力してきました。この長い協力関係は、今、新たな高みへと至り、船舶会社が航路を最適化し、船舶の性能を向上させる方法を大きく変えつつあります。最新のNAPA Voyage OptimizationのソフトウェアをフルノPlanning Station PS-100に導入することにより、両社の提携は海運業界における効率性、安全性、持続可能性の新たな基準を構築しています。 NAPAの海運向け最新デジタルソリューションで、未来を導く NAPAの35年にわたる海事データ分析とデジタルソリューションの専門知識を、古野電気の先進的な船用電子機器の実績を組み合わせることで、この連携は、船舶会社に唯一無二の航海計画と最適化機能を提供します。 Planning Station PS-100は、燃料消費量と CO₂ 排出量を最小化するため、気象条件や潮流、船舶ごとの性能等の要素を考慮したリアルタイムでの航路最適化機能を新たに搭載しています。 気象情報の更新、AISターゲットの追跡、リアルタイムデータを含む重要な航海情報を集約することで、この統合ソリューションは船員がより情報に基づいた意思決定を行うことを可能にし、安全性と運航効率の両方を大幅に改善します。 船舶運航者へ具体的な価値を生み出す この協力関係は、海事部門全体に恩恵を与えています。船舶運航者は、燃料コストと排出量を削減し、安全性を高める合理化されたデータ主導の航海計画にアクセスできます。また、航海手続きのデジタル化は、環境および安全規制へのコンプライアンスを簡略化し、持続可能な海運への世界的な取り組みに貢献します。 更に、従来の方法からこの統合デジタルシステムへの移行は、生産性と業務の信頼性を高め、より連携の取れた、効率的な海事の未来へと道を開くことになります。 持続可能で革新的な未来への取り組み NAPAと古野電気の提携は、海運業界におけるデジタルトランスフォーメーションを推進するという両社のビジョンが一致していることの証です。それぞれの専門知識を活用することで、両社は効率性、安全性、持続可能性の新しい基準を築き、船主や船舶運航者が環境への責任や優れた運航を優先する未来を切り開くことを可能にします。 NAPA、古野電気ともに、個々の船舶性能を改善させるだけでなく、より持続可能で先進的な海運業界の実現にも貢献しています。 本件に関するお問い合わせ先:
Read Article11月 13, 2024
デジタル化と脱炭素化を推進:韓国海事業界向けNAPAの先進ソリューション
2000年代初頭に韓国市場に参入して以来、NAPAは造船会社や海運会社と永続的なパートナーシップを築き、当初から船舶設計の先駆的な取組みに注力してきました。今日、フィンランドに本社を置くソフトウェアとデータサービスのグローバルリーダーとして、NAPAは35年以上の専門知識を韓国に提供し、船舶の設計と運航の両面で成功をもたらすエンドツーエンドのデジタルソリューションを提供しています。 世界有数の海運ハブである韓国は、革新、規制遵守、代替燃料への適応、持続可能性のバランスを取るという重要な課題に直面しています。NAPAのソリューションは、海運のデジタル化と脱炭素化を推進することで、このニーズに応えるよう設計されています。この2つは、世界規模で競争力を維持しようとする韓国企業にとって優先事項です。 韓国の海事業界が直面する主な課題 脱炭素化と環境規制: 排出削減目標の厳格化(FuelEU、EU ETS、CIIなど)により、韓国の海運会社は脱炭素化へのプレッシャーに直面しています。これらの目標を達成するためには、新技術、代替燃料、エネルギー効率の高い運航を採用する必要がありますが、これらの導入には費用と複雑さが伴います。 デジタル化とテクノロジーの統合: 世界的にデジタルトランスフォーメーションが加速する中、韓国の海運業界は効率性と安全性を向上させるため、船隊管理、データ分析、予知保全などのデジタルツールを統合する必要があります。しかし、デジタルソリューションを大規模に採用するには、サイバーセキュリティの確保と初期投資の管理が必要となります。 燃料費の高騰: 燃料費は運航経費の大部分を占め、価格の変動は輸送費を圧迫します。運航の効率化、航海の最適化、場合によっては代替燃料へのシフトなどを通じて燃料消費量を削減する方法を見つけることは、コスト管理にとって極めて重要です。 造船市場競争: 韓国は世界最大の造船国のひとつです。競争力を維持するために、韓国の造船会社は、高効率で環境に配慮した船舶の需要に応えるために、デジタルツインを含む先進的な設計手法を採用し、革新しなければなりません。 代替燃料への適応: LNG、水素、アンモニアなどの低炭素またはゼロカーボン燃料への移行は、技術的・経済的な課題をもたらします。必要なインフラを整備し、既存の船舶を改造し、新しい燃料を確実に利用できるようにすることは、より持続可能な未来への大きなハードルとなっています。 NAPAのソリューションが韓国海事業界のニーズにどう対応するか:船舶の設計から運航まで 韓国の造船メーカーが競争力を維持できるようサポートするため、NAPAは数十年にわたり、HD現代重工業、Hanwha Ocean、サムスン重工業、Korean Registerなど、韓国の大手海事企業の信頼できるパートナーとなっています。あらゆる種類の浮体構造物の設計と解析のための最先端ソリューションを提供することにより、NAPAは最初のコンセプト設計からあらゆる段階で設計者のニーズに応えています。 NAPA Fleet Intelligence・プラットフォームは、安全で効率的な航海のための船舶性能モニタリングと最適化ソリューションを提供します。最新の海事規制(FuelEU、EU ETS、CII)に対応しながら、大幅な燃料節減を可能にし、船舶の効率的で持続可能な運航を支援します。一方、NAPA Voyage Optimizationは、排出量を最小限に抑え、コストを節約し、安全を優先する天候ルーティングサービスを提供します。さらに、NAPAの風力推進システムに特化したソリューションは、韓国の環境保全技術重視の姿勢に合致し、船上での持続可能な推進システムの効率と安全性を最大化します。 規制が厳しくなるにつれ、正確でタイムリーな情報を当局に提供することは、船員、船主、運航会社、管理者にとって非常に重要です。NAPA Logbookは、自動入力されるログエントリー、簡単な記録管理と迅速な報告、法令遵守、基準チェックリストなどにより、この負担を軽減します。 今年の NAPA Studiosの立ち上げは、先進的な韓国市場に特にふさわしいものです。NAPA Studiosにより、韓国企業の具体的な要件に合わせたカスタムデジタルソリューションを可能にする柔軟なプラットフォームを提供することで、日進月歩の業界において競争力を維持することができます。 持続可能な未来のためにNAPAとパートナーシップを:今日から海上業務を強化します 韓国の海事産業がより持続可能でデジタルな未来に向かって進む中、NAPAは献身的なパートナーとしてここにいます。NAPAのソリューションがどのようにお客様の業務を強化し、ビジネスを向上させることができるのか、この航海にぜひご参加ください。
Read Article10月 31, 2024
風力アシスト船の効率を最大限に高める方法とは?
海運業界が二酸化炭素排出量の削減や厳格化する環境規制の遵守に努めているなか、風力推進は船の燃料消費量と排出量を大幅に削減する見込みが高い解決策として、台頭しています。 しかし、風力を利用することはただ単に帆やウイング、凧を設置することではありません―それはまた、風力推進に内在する課題を解決することでもあります。複雑かつ急速に変化する気候パターンから乗組員のトレーニングまで、高度なデジタル技術を統合することで、オペレーターは航路を最適化しながら安全性と復原性を確保し、船の全体効率を高めることができます。 課題1. 複雑な風の扱い 予測不可能な風の中を航行するという複雑な仕事には、事前の緻密な計画と航海を通しての調整の両方が必要です。目まぐるしく変化する風速や風向き、波や潮流を見極め、航海中も常に見直し、最適な航路を決めなければなりません。これはウイング、ローター、帆を最大限に活用するため、適切な速度と角度で風を捉える必要がある風力アシスト船にとって、特に重要なことです。 解決策-NAPA Voyage Optimization 昔ながらの手法や手作業だけに頼るのは、多くの機会損失のリスクがあります。そこで風の変化を理解し、これを船の利益となるように利用するためには高度なデジタル・ツールが必要不可欠です。NAPA Voyage Optimization は、リアルタイムで可能性のある航路や速度プロファイルのバリエーションのシミュレーションと評価をし、これにより、意思決定者は燃料消費と排出ガスを最大限に抑えるための最適な航路を選ぶことができます。 課題2. 不安定な海況 不安定な海況に対処するため、安全性と効率性の両方を確保するためにも、予測不可能な海洋環境に対し、継続的な監視・適応が必要です。 解決策-ウェザールーティング 非常に正確かつ詳細に数時間先の天気を予測できるNAPAのウェザールーティングは、船のオペレーターが急速に変化する風速や風向き、波、潮流に対応する助けとなり、正確な計算結果をリアルタイムで提供します。これにより、予測困難な天候下でも最適な航海が可能になります。 課題3. 高い復原性への要求 高い復原性を求める声に応えるためには、転覆を防止し、乗組員と貨物の両方の安全を確保するためにも、様々な条件下で船が最適なバランスとコントロールを維持しているという保証が必要となります。 風力推進システムは船の重心に影響を与える船上部に重量を増やす傾向があるため、船の安全性や復原性を管理することは、より一層重要なこととなります。そこで、高度なデジタルシステムが重要な役割を果たします。 解決策-NAPA StabilityとNAPA Loading Computer NAPA Stability と NAPA Loading Computer はこれらの要因を考慮し、風力アシスト船について、運航中の復原性に関するあらゆる基準を個々に検証することができます。これは、例えば、航海中の風速を考慮し、帆と横風から船の最大傾斜の動きなども含みます。 課題4. 排出ガス削減量の最大化 次の課題は、排出ガスの削減量を最大化することです。これは、例えば、最高のCII スコアを取得したり、EU ETS と FuelEU 下でのコストを最小限に抑えたりすることがカギとなります。そのためには、運航全体を通して風力推進システムを最大限に活用するための戦略と技術を導入する必要があります。 解決策-風力推進とNAPA Voyage Optimizationの組み合わせ 風力推進システムを、船が最適な風を捉えることができる航路最適化システムと組み合わせれば、容易に解決できます。 実際、モデリング研究では、風力推進による排出削減の潜在能力を最大限に引き出すためにはウェザールーティングが不可欠であることを裏付けるデータに基づく証拠が示されています。例えば、NAPA・住友・Norsepowerの共同研究では、ローターセイルとNAPA Voyage Optimization を組み合わせることで、平均で最大28%の排出削減が可能となり、そのうち12%がウェザールーティングによるものであることが示されています。 マンチェスター大学による2023年の研究では、航路の最適化により、風速と風向きが特に良好な「理想的な」航路では、二酸化炭素排出量を30%以上削減できると示しています。また、同研究ですべての航路を平均し、ローターセイルのみを使用した場合の平均排出削減率は10.8%だったのに対し、NAPA Voyage Optimizationを併用した場合は17.7%に増加したことが分りました。 […]
Read Article10月 3, 2024
Sea Japan 2024とNAPA Shipping Solutionsセミナーが東京で開催されました
デジタル技術で海運業界の脱炭素化を推進 Sea Japan は、サステナビリティの向上、デジタル・トランスフォーメーションの推進、強化される規制へのコンプライアンス確保ため、専門家たちが海事技術の進歩を促す重要な業界イベントです。 Sea Japanでは、海運業界を先導する専門家たちが、海運の未来について各自の見解を共有しました。本イベント内で2024年4月12日に開催された、NAPA Shipping Solutionsセミナーのハイライトをご覧ください。Norsepower のHead of Research & Development であるVille Paakkari氏、古野電気株式会社の取締役兼上席執行役員である矮松 一磨氏、丸紅株式会社の部長代理である新井 康弘氏が、海事技術の最新動向に加え、顧客にさらなる価値をもたらすためどのようにNAPAと協力しているかについて話し合いました。 NAPA Shipping Solutions セミナーは、海上業務におけるサステナビリティとデジタル・トランスフォーメーションに重点的に取り組む業界トップたちの重要な集まりとなりました。本セミナーでは、革新的な技術がどのように効率性と強化される規制の遵守を推進できるかについて詳細な議論が行われ、業界の未来を形作る上でこれらのトピックが持つ重要性を強調しました。 ぜひビデオをご覧ください!
Read Article9月 17, 2024
NAPA、ClassNKと1500隻への試験的導入の成功後、FuelEU compliance toolをリリース
FuelEUモジュールは、船舶から陸上、検証機関までのデータ管理と報告を合理化し、排出削減への積極的なアプローチを可能にするコンプライアンス・プラットフォームを船主や運航者に提供します。 ヘルシンキ・フィンランド: 2024年8月28日-世界的な海運業界向けソフトウェア・データサービスプロバイダーであるNAPA Ltd. (以下「NAPA」)は、FuelEUモジュールのリリースを発表しました。この新機能は、リアルタイムで予想される罰則を評価し、自社船の様々なコンプライアンス・シナリオをシュミレートすることにより、船主や管理者がEUで施行予定であるFuelEU Maritime規則を遵守できるように設計されています。 FuelEUモジュールにより、船主やオペレーターが新しい規制が自分たちのオペレーションに与えるを理解するのに役立つことが実証されました。このツールは、一般財団法人日本海事協会(以下「ClassNK」)のZETAプラットフォームを通じて約1,500隻の船舶に適用されており、組織は積極的に二酸化炭素排出量を削減し、規制要件を満たすことができます。 NAPA FuelEUモジュールは、翌年からのCO2排出量の蓄積、預入、借入などの色々な解決策を評価するため、EU MRVとnoon reportデータ、およびNAPAの一連の船舶性能分析とシミュレーション・ツールを使用して、さまざまなコンプライアンス・シナリオをシミュレーションし、予想されるペナルティをリアルタイムでチェックするのに役立ちます。これは、船隊の燃料炭素強度にプラスの影響を与え、コンプライアンスを確保するために、船主やオペレーターが運航上の変更を決定するのに役立つ新たなをもたらします。 また、NAPAのFuelEUモジュールは、あらゆる海運セグメントにおいて、船舶から陸上、検証機関までのデータ収集・管理を合理化し、義務報告を容易にします。FuelEU Maritime規制は2025年1月1日から施行され、EUまたは欧州経済地域(EEA)で取引される5,000GT以上の船舶に適用されます。再生可能燃料や低炭素燃料の利用を促進するため、船舶が航行中に使用するエネルギーの温室効果ガス排出量(GHG)原単位についての要件も設けられる予定です。 FuelEUモジュールはNAPAが開発し、規制と報告要件に関する見識はClassNKが提供しました。次の段階として、NAPAは追加機能を開発する予定であり、これには罰則・コスト・排出量の観点から、過去及び将来の航海における燃料変更の影響をシュミレーションすることも含まれます。 NAPA Shipping Solutions, Product Manager, Ossi Mettäläは次のように述べています:「このモジュールの開発は、まさにコラボレーションの力を証明するものです。ClassNKの規制に関する専門知識に加え、私たちの先進的なデジタル機能とデータインサイトが融合することで、顧客を海運のエネルギー転換期を切り拓く最前線に据えることができます」 ClassNK グリーントランスフォーメーションセンター長 内藤 勝也氏は次のように加えます:「 NAPAのデジタル技術と海事に関する専門知識は、私たちのビジョンを実現するために不可欠なものです。私たちは規制とコンプライアンスのギャップを縮めたいと考えており、データ管理、報告、オペレーションの最適化を簡略化するこの新しいツールによって、排出削減行動の驚くべき可能性を見出しています。」 編集者の方々へ NAPAについて NAPA は、世界の海運業界向けにソフトウェアとデジタルサービスを提供するリーディングカンパニーであり、データサイエンスを活用することで、より安全で持続可能な、将来を見据えた海運業を実現しています。 船舶設計のためのスマート・ソリューションを提供するため1989年に設立されたNAPAは、現在では造船における世界的な業界標準となっており、新造船の90%以上がNAPAの顧客によって建造されています。今日、同社の専門知識は、造船所から海上での運航の安全性と効率性までと、船舶のライフサイクル全体に及んでいます。3,000隻以上の船が、海上での安全に対する積極的なアプローチや、クラウドベースのパフォーマンス・モニタリングによる新たな業務効率を引き出す見通しの提供、航海中排出される温室効果ガスを削減する航路最適化ソリューションを可能にするデジタル船舶安定システムを含む、NAPAの安全性と効率性の高いソリューションで世界中を航行しています。 フィンランドに本社を置くNAPAは、船舶工学、船舶の運用、デジタルサービスの専門知識を兼ね備えた200名のエキスパートを擁しています。日本をはじめ、韓国、中国、シンガポール、米国、ドイツ、ギリシャ、ルーマニア、インドで事業を展開し、グローバルに活動しています。 詳しくはhttps://www.napa.fi/ja/をご参照ください。 ClassNKについて ⼀般財団法⼈⽇本海事協会(ClassNK)は、1899 年に設⽴された船級協会で、第三者認証を通じて安全と環境保全に貢献することを使命とする。独⾃規則及び約100 か国の旗国政府を代⾏しての国際条約に基づく船舶・海洋構造物の検査・証明、ISO等に基づくマネジメントシステム認証など、多様な技術サービスを展開。ClassNKは、「ClassNK Digital Grand Design 2030」のコンセプトに基づき、デジタル時代における船舶の安全性評価のあり方を探るプロジェクトに参画しています。 詳しくはhttps://www.classnk.com ご参照ください。 本件に関するお問い合わせ先:
Read Article8月 28, 2024
風を味方にする―どうすれば航路の最適化で船の「スピードリザーブ」を引き出せるのか
海運業界は変化しており、貨物を移動し、排出ガスを削減する必要があるということ以外に、不変なものはあまりありません。風力推進は船主がその両方を実現するのに役立ちますが、航路最適化システムの助けなしには行えません。風力推進は海運業界を変革する可能性を秘めていますが、多くの新技術と同様に、十分な検討とそれに見合った運用方法が求められます。 NAPA Voyage Optimization は、天候状況や無数にあるその他の制約条件に応じて、A地点からB地点までの最適な航路を見つけ出すシステムです。そのため、シミュレーションツールとしても利用でき、風力推進を利用した航海や船隊の最適化について深い見識を得ることができます。また、航路での帆の実用性をより明確にすることができる方法で、帆を張った船と海上をシミュレートします 要するに、航路最適化は帆へのの恩恵を最大限に享受するために不可欠なのです。 帆走がうまくいかない場合はどうすべきか? 場合によっては、ローターセイルの実用性が疑問視されることもあります。そこで難しい状況下では帆がどのように機能するか、シミュレーションをしてみましょう。最も分かりやすい例が、継続的に向かい風に遭遇したときです。仮に全長230メートルの石油タンカーに高さ約30メートルのローターセイルを3基つけた(あるいはつけない)として、スリランカとバングラデシュ間でシミュレーションを行います。NAPA Voyage Optimizationを使えば、船速12.4ノットの船での2港間の航海をモデル化することができます。帆を装備、又は装備していないモデル船でこの航海を行えば、省エネ装置を搭載することが実はあまり有益ではないことが分かるでしょう。 シミュレーションでは、帆を装備していない船の場合、燃料消費量は118.7トンであるのに対し、帆を装備している船の消費量はその3.5%多いという結果でした。風力推進は様々な角度で推力を発生させることができますが、向かい風、又はそれに近い風の時は発生させることはできません。そのような状況では、帆はかえって船全体の抵抗を増加させることになります。 航路を可能な限り最適化し、それによって帆の効率が向上するかを見てみましょう。ただし、到着時間だけは変えません。 このような天候下では、まだ帆が燃費節約につながらないことが分りました。依然として帆がない船のほうが安く運航できるものの、最適化されていない航路に比べ、最適化された航路はどちらの場合でも燃料の節約をもたらすことに留意することが重要です。 私たちにできることとは? では、私たちはこの状況に我慢して耐えるしかないのでしょうか?難局を切り抜け、好市況を待つしかないのでしょうか? 帆はあまり役に立たないため、別の方法で燃料を節約できるのでしょうか? 船の速度を2ノット下げたらどうなるでしょうか? そうすると、面白いことが起きます。NAPA Voyage Optimizationがあれば、風力推進装置が搭載されていない船よりも、帆を張った船のほうが燃料消費量を抑えることができるのです。船が最短航路から外れることが許されるのであれば、このようなことが起こりえます。 帆を張った船にとって最適な航路では、速度範囲は8.2ノットから12.3ノットと、それぞれ8.3から11.1ノットより大きくなります。さらに、最適な航路も異なり、風を利用する船はより西に向かって航行します。 帆がついている場合、天候の影響はより顕著に表れます。有利な風を受けに行く(あるいは不利な風を避ける)ことができるポテンシャルがここでの鍵なのである、と信憑性のある仮説を立てることができます。減速航行により、船が航路と速度プロファイルを変えることができるため、このポテンシャルを引き出せます。私たちはこれを船の「スピードリザーブ」と呼んでおり、好天をとらえ、悪天候から逃れるために速度や航路に柔軟に対応できる能力のことを指しています。 シナリオを逆にするとどうなるか? シミュレーションが悪天候の中で行われたことを確認するため、チャートを反転させてみましょう(例:航行方向の変更)。ルーティングや減速することなく、なお風力推進の実用性を確認することができるのでしょうか?きっとできるはずです、なぜなら反対方向に進もうとしているのだから。 結果、この特定のケースでは、帆がついているだけで性能が4%向上することが判明しました。従来の方法で航路最適化を行うと、どの程度の節約になるかをシミュレートすることもできました。もちろん減速航行することで、船のスピードに大幅な余裕をもたせ、航路を大きく逸脱し、帆を最大限に活用することもできます。 最終判断:風力推進のポテンシャルを最大限に引き出すためには、速度と航路の逸脱に対する柔軟性が必須である これらのシミュレーションは、風力推進が予期せぬ利益をもたらすことを証明しています。船が帆を張っている場合、船はより天候に影響を受けやすくなります。そのため、より速度と航路の逸脱に柔軟に対応できるようになれば、風力推進装置によってもたらされる価値が高まります。シミュレーションでは、正しい方法、つまり風力推進装置と航路最適化の組み合わせにより、船がコストのかかる強い向かい風を回避し、大幅な排出削減とコスト節減が可能であることを示しています。 ※こちらの投稿はLinkedInに投稿されたものです(英文)。
Read Article7月 17, 2024
Union Marine Management ServicesがNAPA Voyage OptimizationとNAPA CII Simulator の展開について合意
デジタルインテグレーションに関する新たなパートナーシップにより、55隻のばら積み貨物船の排出量を削減し、コンプライアンスを強化 ヘルシンキとシンガポール、 2024年7月4日 – フィンランドの海事ソフトウェア・プロバイダーであるNAPAと、シンガポールを拠点とする船舶管理会社であるUnion Marine Management Services (UMMS)間で新たな契約が合意され、NAPA Voyage OptimizationとCII SimulatorがUMMSが管理する55隻に展開されます。 NAPA Voyage Optimizationを船上で使用することで、世界中で運航されている25,000から180,000重量トン(DWT) のばら積み貨物船において、温室効果ガス(GHG)排出量を推定平均5~10%削減できる可能性があります。 本契約に基づき、NAPAのVoyage OptimizationとCII Simulatorのシステムは、UMMSの既存の社内船舶管理ウェブポータルIntuitShipに統合され、船主は同プラットフォームから直接アクセスできるようになります。このNAPAの2つのツールが55隻の船舶で使用されることについて、個々の船主とは既に正式な契約が成立しています。 これにより、UMMSが管理する船隊の約20の船主が、NAPA Voyage Optimizationを使用し、船舶の燃料消費量とそれに伴うGHG排出量を削減できるようになります。また、天候や海況に関するリアルタイムのデータを利用し、安全性を確保しつつ、コストと船舶の環境負荷を最小化するための最適な航路と速度プロファイルの提案がなされます。 加えて、NAPA CII Simulatorは船主があらゆる航路、用船期間、または年度末の各船舶のCII ランクを予測し、さまざまな措置が船舶の評価に与える影響をモデル化することを可能にします。これにより、船主は規制が強化される中、船舶のCII を積極的に管理し、目標数値内に維持することができるようになり、更にEU ETSのコストも予測できるようになります。 UMMSのManaging DirectorであるVinay Guptaは、次のように述べています: 「CII、EU ETS、そして間もなく採用されるFuelEU Maritimeといった新しい規制の導入に伴い、船主は燃料消費量と温室効果ガス排出量を即座に削減できるデジタル技術への関心を高めています。このような理由から、当社はNAPAと提携し、 彼らの整備された実績のあるソリューションを当社の既存のプラットフォームに統合し、お客様である船主の脱炭素化への道のりを積極的にサポートします。航路最適化とシュミレーション・ツールによって達成される業務改善は、将来性のある船隊、コンプライアンスの強化、ビジネスの繁栄に不可欠なものです 。」 NAPAのShipping Solutions のExecutive Vice President であるPekka Pakkanenは、次のように述べています: 「船舶から排出される温室効果ガスを削減するため、現実的で実用的、かつ速やかなソリューションを提供できるデジタル化は、脱炭素化の成功には不可欠です。デジタル化により、見識を磨き、船上から陸上にいたるまで、業界のニーズに応える真の統合ソリューションを創り、海運業界における脱炭素化への取り組みの橋渡し役として機能することができます。」 編集者の方々へ Union Marine Management Services (UMMS) Union Marine Management Services […]
Read Article7月 4, 2024
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