Tag: Partnership
Norsepower社とNAPAの提携により、高度な性能解析でローターセイルの効率性が向上
NAPAの風力補助推進システム（WAPS）への取り組みは、2015年にNorsepower社と提携して最初の評価プロジェクトを実施した時まで遡ります。それ以降、私たちは風力推進技術の限界に挑み続け、絶えず技術の革新と改良を行い、ソリューションを提供してきました。船舶設計と性能最適化ソリューションの提供において35年以上の実績を持つNAPAは、海運業界が風力補助船の潜在能力を最大限に活用するための支援を行う、リーダー的存在であり続けています。 2022年、NAPA・Norsepower社・住友重機械マリンエンジニアリング (SHI-ME)は、様々な海況や気象条件下で最高の効率を発揮できるよう、ローターセイルを最適化するという共通の目標を掲げ、海運業界の発展に向けて力を合わせています。この提携により、NAPA Voyage Optimizationと船舶性能最適化ツールが Norsepower Rotor Sails™ 技術と統合され、船主の持続可能性への取り組みを支援する、包括的なソリューションが提供されています。 横力と船の動きに関する高度な解析による、ローターセイルの性能向上 しかし私たちはそこで止まりませんでした！この提携による最近のフェーズ2の結果では、より幅広い船舶の反応と気象条件に関するデータを組み込むことで、Norsepower Rotor Sails™ を搭載した船舶の運航性能が大幅に改善されました。これには横方向の力と船の動きに関する高度な解析を伴いますが、それは風、波、潮流などの動的条件における船舶設計の最適化と性能の向上に非常に重要なものです。 このプロジェクトの成功は、海事部門において脱炭素化を加速させるデジタル風力推進の可能性を明らかにし、規制遵守と運航性能の向上の両方を実現することを示しています。 データ駆動型のウェザールーティングにより、更なる風力の効率化 天候パターンを分析し、リアルタイムで航路を最適化することにより、NAPAは船舶が風力をより効率的に活用し、大幅に燃料消費量と排出量を削減できるようにします。NAPAの高いモデリング精度とウェザールーティングにより実現されるこの正確な最適化は、環境への影響を最小化しつつ、大幅なコスト節減をもたらします。NAPAの3D船体設計、ビッグデータ、流体力学計算における35年の経験を活かし、私たちは船舶運航者に風力補助船の効率性を高めるための比類なき知識を提供します。 将来を見据えて：性能精度の向上による、ローターセイルの性能向上 有数な風力推進技術のプロバイダーのひとつであるNorsepower社との提携により、NAPAはローターセイルに特化したソリューションを提供し、高度なウェザールーティングと性能分析を通じて、その効率性を最大限に高めることを可能にしています。NAPAが風、帆、船体性能間の複雑な相互作用をモデル化できることは、大きな強みです。 次の段階では、Norsepower Rotor Sails™ を搭載した船舶の実際のデータを分析し、シミュレーション結果と比較する予定です。これにより、性能モデルの正確性に更に正しい知見をもたらし、風力補助船向けのウェザールーティングソリューションの一流プロバイダーとしてのNAPAのリーダーシップは、さらに強まるでしょう。 本件に関するお問い合わせ先：
Read Article11月 4, 2024
３Ｄ船級承認などで設計効率化 ＮＡＰＡ、船舶複雑化でデジタル活用不可欠に
日本・東京ー2023年10月5日 –海事プレス（ニュース ー 造船・船用）にて掲載された通り、NAPAのCEOのMikko Kuosaは弊社 代表取締役 水谷直樹とともに設計プロセスの効率化について、都内で会見を行いました。ぜひご覧ください。 船舶設計や運航システムを手掛けるフィンランドのＮＡＰＡ社のミッコ・クオサＣＥＯは、造船業が直面する課題として船舶設計の複雑化などを挙げ、「設計プロセスを効率化するツールを提供することで対応していく」と語る。設計効率化の一例として、船級協会による設計承認のプロセスを３Ｄモデルで行えるようＮＡＰＡが日本海事協会（ＮＫ）など各船級協会と開発を進めていることを紹介。これにより「設計プロセスが大幅に効率化する」と説明した。 ３日に都内で開催した会見で、造船向け設計ソリューションの現状などについて説明した。 ＮＡＰＡの３Ｄ設計システム「NAPA Designer」や「NAPA Steel」は船舶の構造設計や基本設計など設計の上流段階で幅広く使われており、新造船の95％がＮＡＰＡのシステムを設計で活用しているという。 設計効率化へ取り組んでいる一例が、船級協会の図面承認の３Ｄ化だ。船舶の設計がルールなどを満たしているかを確認するための船級協会の審査は現在、２次元（平面）の設計図面をもとに行われており、造船所が３Ｄで設計作業を行ってもいったん審査用に図面に転換する必要がある。３Ｄ設計が一般化する中、３Ｄモデルでの承認作業への転換が期待されているが、ＮＡＰＡは設計と船級承認のデータ連携などに取り組んでいる。 また、船舶の実海域性能を設計段階から考慮することが重要性を増しているが、ＮＡＰＡは性能シミュレーションなどの運航解析ツールも展開しているため、これを設計段階から組み入れることで、実海域でどのように船舶が性能を発揮するかを検討しながら設計することが可能になるとした。 船舶の複雑化と造船所の設計人員不足などが業界の課題となっているが、水谷直樹ＮＡＰＡジャパン社長は「最近、特に構造設計の分野などでＮＡＰＡの導入・活用が以前に増して急速に広がっている。フロントローディング化が期待されており、設計の初期段階で課題をつぶして全体の工数を下げてクオリティも上げていかないと、対応できないとの意識になってきた」と説明。また、造船所によるコンサルの活用や、海運会社など複数企業と連携する例が増えていることについても「ＮＡＰＡは95％の新造船の上流設計で利用されている『コモンツール』。同じツールを利用することでコラボレーションもしやすくなる」とＮＡＰＡが果たす役割を強調した。 ＊海事プレスから転載の許可を得ています。 海事プレス プレスリリース：https://www.kaijipress.com/news/shipbuilding/2023/10/178886/ PDF：＜造船ＤＸ＞３Ｄ船級承認などで設計効率化ＮＡＰＡ、船舶複雑化でデジタル活用不可欠に | 造船・舶用 | ニュース | 海事プレスONLINE（Kaijipress.com） 海事プレスURL :https://www.kaijipress.com/ 関連記事 NAPAとClassNK、3D船舶設計承認プロセスを支援する新しいデータ連携機能をリリース 本件に関するお問い合わせ先：
Read Article10月 6, 2023
NAPA Safety Summit 2023：クルーズ船の安全な未来を共に切り拓く
2023年2月、NAPAは第1回NAPA Safety Summitを開催しました。 本件に関するお問い合わせ先：
Read Article4月 11, 2023
安全性を支えるデータ：商船三井800隻、NAPAのソリューションでリスク監視を強化
世界最大級の海運会社が、NAPA Fleet Intelligenceを使用してどのように航海リスクの監視と軽減を図っているかご紹介します。 このたび、株式会社商船三井（以下、商船三井）のスマートシッピング事業本部長の鈴木 武尊氏にNAPAとのコラボレーションにより、800隻を超える同社船舶の座礁リスクを軽減する方法についてお話を伺いました。 商船三井とNAPAは、船舶の状況をリアルタイムで監視するシステム※を共同開発しました。座礁の危険性を事前に予測し、陸側チームに警告を発することで、航行中の危険に対する状況認識を高め、商船三井の船隊全体の安全性を向上させることを目的としています。 NAPA Fleet Intelligenceは、商船三井の安全運航支援センター（以下、SOSC）に所属するチームに対し、所有船および傭船が直面する航行上の潜在的なリスクを24時間365日体制で警告するものです。また、アラート発生時に何かしらの必要が判断した場合には、SOSCが当該マスターに直接コンタクトを取り、リスクの周知と支援を行います。 オーダーメイドソリューション この新しいソリューション※は、NAPAのクラウドベースのモニタリングプラットフォーム「NAPA Fleet Intelligence」をベースとしており、船上でのハードウェアの設置や乗組員の入力は一切不要です。位置データ、船舶データ、水深、海図など複数のデータとNAPAの解析データを組み合わせることで、堅牢で信頼性が高く、使いやすいプラットフォームを提供し、座礁リスクを軽減します。 このソリューションは、商船三井の具体的なニーズに合わせてカスタマイズされたものです。鈴木 武尊氏「NAPAを選んだ理由は、私たちの質問や要求に対して、常にタイムリーに対応してくれたからです。さらにNAPAは私たちの要件を非常にうまく定義してくれました。」 また、自社船だけではなく短期傭船の場合も考慮すると、これらすべての船に何かしら新しい機器を搭載することはほぼ不可能でした。鈴木 武尊氏「この点でNAPAのアイデアは素晴らしかったです。自社船、傭船に関係なく、AISデータのような全船舶に使えるデータを使うことは非常に良い着眼点であり、我々の状況をよく理解してくれていると感じました」と鈴木氏は語りました。 直感的に使えるプラットフォーム 商船三井情報システム部長の壬生 由香子氏は、商船三井の情報通信技術（ICT）戦略の立案に携わり、「航海リスク監視システムの導入に大きく貢献しました。NAPAのプラットフォームは直感的に操作でき、ユーザーにとって習得しやすい。」と強調しました。 「NAPAは、私たちの要求が変化していく中で、機敏かつ迅速に対応してくれます。しかも、単に要求に応えるだけでなく、積極的に解決策を提案してくれる。」と壬生氏は語ります。 今後に向けて 鈴木氏は、商船三井のスマートシッピング部門の一員として、船舶運航の安全性向上と船員の業務負担軽減をミッションに掲げています。 「今回の成功を受けて、商船三井はNAPAとの協業を拡大することを検討しています。海運業界は、ワークフローの改善、新しいビジネスモデルの構築、旧来システムの脱却、企業文化の変革など、大きなデジタル変革期を迎えています。 」と鈴木は語りました。 「私たちには130年以上の長い歴史があります。進化する社会のニーズに合わせて変化・発展することで、弾力性を保ち続けます」とも述べています。 NAPA は両社の協力関係をさらに強化することを楽しみにしています。
Read Article11月 29, 2022
NAPAの独自船舶データ解析技術を用いて風力推進船の開発強化
現代の船舶海運の世界で「帆の時代」を復活させるというアイデアは、幅広いメディアで関心を呼び、業界外の多くの人々のにとって関心度の高いトピックです。しかし業界関係者にとっては、このロマンチックなアイデアは、利幅が狭く規制も厳しいといった数多くの厳しい現実に立ち向かう必要があるのです。 そのような中で、NAPAが持つ船舶のモデリング技術や、気象データをかつようした航路最適化および本船の性能解析といった専門知識が、洋上風力技術開発において貴重なものとなっています。 例えば、C-Job Naval Architects社と提携し、風力推進船がもたらす二酸化炭素削減効果の検証を行いました。結果として、深海航路では最大20％、北海やバルト海では約5％の燃料削減見込みがあることが判明しました。本共同研究は、ローターセイルをコンセプトから現実のものにするために重要な役割を果たしました。 パートナーシップ 風力発電技術が成熟し、設置台数が増える中（IWSAによると、現在風力発電を導入した大型船舶は19隻）、私たちは業界が風力発電を最大限に活用できるよう、引き続き支援を行っています。ローターセイルのパイオニアであるNorsepower社とともに、データを活用したデジタルソリューションが、風力推進の利点を高め、燃料消費を最小限に抑え、コストを削減し効率を高め、全体としてCII規制への準拠できるかどうかを検証することができました。 先日、当社のNAPA Voyage Optimizationソフトウェアが、今後ノーズパワー社のローターセイル・ソリューションにオプションとして販売されることがが正式に決定しました。その理由とは、航海最適化と風力推進の組み合わせることで、相乗効果を生み出し本姓性能を向上させる大きな可能性をもたらすからです。 NAPAのソフトウェアは、航海中の気象条件や各船の設計プロファイル、運航要件を考慮し、省エネ効果を最大化するために最適な航海計画を決定します。重要なのは、提案される航路が、異なる条件下での性能を評価・予測する船舶固有のデジタルモデルを用いて、それぞれの船舶の設計や特性に合わせて調整されることです。つまり、Norsepower社のローターセイルは、最適な航路を提供するための船舶性能モデルにおいて特に考慮されているのです。 その結果、NAPAの調査により、NAPA Voyage Optimizationを使用してローターセイルを設置した場合、使用しなかった場合と比較して燃料効率を1/3程度に改善できることが実証されています。従来の航路最適化のアルゴリズムではなるべく風を避けることになりますが、今回は風力推進船に特化するべく、航海中の風の影響をなるべく活用するようなアルゴリズムを組んで最適化を行ういます。波の高さ、方向、頻度など様々な環境要因を考慮し、船舶の総抵抗を計算することで、船舶が安全に風と天候を利用した航海を行えるようにするNAPA独自のインテリジェント・ルーティング技術が用いられています。 期待される効果 複数の省エネ技術を組み合わせることが一体どういった可能性を秘めているかは、多くの場合まだ明らかにされていません。相乗効果をもたらしうる省エネ技術の種類が最近急激に増えていることについて、多くの海運関係者に十分に浸透していない可能性があるからです。 これは驚くことではありません。MARINが主導するWiSP 2のようなプロジェクトが示すように、これらのソリューションを単独または組み合わせてビジネスケースとして成立させるには、業界はまだ多くのことを学ばなければなりません。実際、デルフト工科大学の研究によると、風力アシスト技術の普及を阻む大きな障壁は、風力推進機の性能を予測するための透明で独立した検証済みの情報と手法がまだまだ不足していることです。 私たちは、より多くのデータがあればより明確になると考えており、そのためのツールを提供することで、船主がより良い決断を下せるようにします。また、日々の意思決定を行う船の乗組員やオペレーターも、理論上の最適化目標が実際に完全に実現されるように、適切なデータを必要としています。 最近、NAPAとNorsepower社は、クリーンテクノロジー採用に関する従来の考え方に挑戦するパネルディスカッションに参加しました。パネリストは、業界に脱炭素化をもたらす様々な要因に注目しました。現在の燃料価格、課税としての炭素コストの予想、新しい低炭素燃料の出現による燃料コストの増加、保留中のEEXIおよびCII規制、荷主、銀行、その他のステークホルダーからのESGドライバーなどです。 脱炭素社会への移行を成功させたい企業にとって、信頼できるデータに基づいた意思決定は不可欠です。船上でどのような技術や燃料を使用するかにかかわらず、新しい技術から最高の結果を得るためには、どうしてもデータが不可欠となります。代替燃料や様々なクリーンテクノロジーが導入され、船舶の多様性がさらに高まるにつれ、各船舶の個性は今後さらに顕著になることでしょう。正確なデータがあれば、さまざまな解決策とそれが燃料消費量に与える影響をより正確に把握することができます。 コラボレーション 風力発電による海運への関心の高まりと同時に、2050年の排出量50％削減目標からネットゼロ目標への移行への期待も高まっています。このため、ソリューションの意思決定の指針となるデータの重要性がさらに高まっています。 一つのソリューションの投資回収時間は最適な指標ではないかもしれません。それよりも、他のソリューションと組み合わせた場合の潜在的な乗数効果によって、規制遵守やESG目標の達成にどのように役立つか、より明確に把握することができるようになるのです。結局のところ、ペイバックが達成されれば、船主は、最適化され、市場性の高い資産から利益を得るために、船の寿命の何年も先まで待つことができます。 海運の持続可能性を高めるには、造船所から船級協会、船主、運航会社、用船社、荷主など、幅広い協力関係が必要です。NAPAは、すべての関係者をトータルサポートするべくサービスを提供します。NAPAは、主要な船舶設計時の決定から、安全性と持続可能性を確保するための運航方法、改修の決定まで、船舶のライフサイクルを通じた船主の意思決定のトータルサポートを行います。本船が構想から現実のものになるまでの間、NAPAの3Dモデルやビッグデータを用いた本船性能技術を活用し、安全かつサステイナブルな建造・運航を実現することで船主、船員、そして本船をサポートします。 私たちは、風力発電などの環境に配慮した新技術の検証や最適化を行うサポーターとして、未来の低炭素船団を実現するために不可欠な役割を果たすお手伝いをします。エネルギー転換が及ぼす様々な課題を考慮し、商業利用が検証された様々なソリューションを組み合わせることで、船主は排出規制目標を達成するだけでなく、それを超えるための次のステップを踏み出すことができるのです。現在利用可能なソリューションを使用する船舶は、より早く脱炭素化することができ、ネットゼロの未来を目標から現実のものにすることができます。 本件に関するお問い合わせ先：
Read Article8月 30, 2022
NAPA、インマルサット社IoTサービスプロバイダー第一号として認定(英文)
Analytics service integrated into Fleet Data, allowing ship owners and managers to collect, transfer and analyse fuel optimization data in real-time 24 April 2019, Inmarsat and NAPA, the leading provider of maritime software, services and data analysis, have signed an agreement to enable ship owners and ship managers to access and analyse real-time onboard data more […]
Read Article4月 22, 2021
“OpenPDM”によるNAPA-ShipConstructorのシステム統合
弊社とPROSTEP社は、Meyer Turku社の協業事例での成功を経て、パートナーシップをさらに拡大しました。PROSTEP社のOpenPDMプラグイン技術を応用し、NAPAとShipConstructorとのシステム統合を実現しました。 NAPAとShipConstructorを統合することにより、基本設計から生産設計までの船殻設計工程の効率化に寄与します。 今回、OpenPDMプラグイン技術を利用することにより、開発期間を大幅に短縮することができました。ぜひ動画もご覧ください。 今後も弊社の統合設計システムの豊富な製品群に新たな製品を追加していく予定です。
Read Article2月 1, 2021